知っておきたい脳ドックの補助金・助成金制度　思っていたよりずっと安く受診できるってほんと？

日本国内で診療を受ける場合には、大きく「保険診療」と「自由診療」に分けることができます。
病気になった方が受ける診療は、基本的には健康保険が適用されることが多く、「保険診療」となります。

自由診療になるのは、まだ病気ではない状態で受ける診療の場合です。
人間ドックがいい例ですが、脳ドックも病気になる前に予防として受けるため、基本的には「自由診療」として扱われることは知っておきましょう。

補助金と助成金は、意味合いとしてはほぼ同じです。
どちらも国や地方公共団体や民間団体から支出されるもので、原則として返済する必要がありません。

国でも地方公共団体でも、人が突然の病気によって働けなくなってしまうのは望むところではありません。
こうした不慮の重大疾患にならないように、予防として行われる脳ドックには、さまざまな補助金・助成金が用意されています。

それゆえ「脳ドックを受けてみようかな。でもちょっと高いかも」と思われた方には、ご自身が対象となっている補助金・助成金がないかを、受診される前に調べてみることをおすすめいたします。

脳ドックの補助金・助成金を出してくれる先は、大きく2種類に分けることができます。
「健康保険組合」と「地方自治体」です。

では、それぞれ内容をみていきましょう。

健康保険は大きく3種類に分けられます。

①会社員・公務員が加入する健康保険
②自営業者などが加入する国民健康保険
③後期高齢者医療制度

以上の3種類です。
この中で、健康保険組合が脳ドックの補助金・助成金を出してくれるのは、①のタイプの健康保険に入る方です。

所属している健康保険ごとに補助金・助成金の内容が異なるため、詳しくは職場の担当者に問い合わせていただく必要があります。
以下に、助成制度が確認されている健康保険組合の具体例を記載いたします。

（※2023年度2月時点での制度内容です。）

補助金額は、それぞれの健康保険組合によって異なります。
年齢、対象者（被扶養者も含むか否か）、期間などに制約はありますが、実質の負担額を減らせることは知っておきましょう。

自営業者（フリーランス）や高齢者の方は、国民健康保険に入っていたり、後期高齢者医療制度の対象になる方が多いと思います。
こうした方にも、お住まいの地方自治体から補助金・助成金が出る場合があります。

こちらも市区町村によって「国民健康保険に入っている方だけ」だったり、「国民健康保険加入者、後期高齢者医療制度加入者の両方が対象」だったり、対象となる方が異なりますので、お住まいの市区町村の担当者に問い合わせてみましょう。

（※2023年度2月時点での制度内容です。）