がんや脳卒中を発症したあと収入は変化した？　1000名以上にアンケートを実施

重大疾患に、余命や治るかどうか、治療費や入院費などが不安としてまずは上がるようです。
また同時に仕事を失う不安や入院が長引くことで失う収入（逸失収入）についても、続いて多くの方が考えられています。

離職された方が全体の10%程度、元の職場で多少勤務時間が変わった方が15%程度、休暇や休職などは必要だったものの同じ職場で同じ業務に戻れた方は60%程度という結果になりました。

同じ業務に戻れた方であっても、軽い障害などは残ってしまっており、少しパフォーマンスが落ちた状態になっている方も多いことがアンケートからは示唆されているように思います。

病気を発症してからも基本的には年齢は上がっていくため、昇給などはなされるものと予想できますが、「以前と変わらないあるいは増えた」という方は全体の20%程度でした。

およそ8割の方は減収になる傾向があるようですが、元の職場で元のように働けている方が6割という先ほどのデータとは整合性に欠けている気もします。

高額な医療費の負担は控除が適用されますが、それでも何年にも渡ってかかり続ける費用を積み重ねていくと、数百万円かかる人が多くいることがわかります。

このような見方をすると、健康を損なってしまうことはそれ自体が蓄財に対してかなりマイナス面が多いことであり、健康への意識を高めることや日頃の予防のアクションが経済的にも非常に重要であるように思えます。

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病気はなる前に予防をして、重大疾患の発症を防ぐことが肝心です。
そのためにはある程度の予算を予防の費用に当てたり、ある程度の時間を健康リテラシーの向上に使う意識を持てるといいかもしれません。

病気になってから対処を始めることは、結局費用も時間も大量に消費されてしまいます。
早く見つければ早く対処することができ、負のループを避けることにつながっていくのではないでしょうか。

現在は日々どこでも食事を摂取できるような状態になっています。
甘いもの、辛いもの、お酒、どれも中毒性が高くなおかつそれを至って自然のことのように提供しています。
どのような食生活をするのか、体に摂取しないほうがいいものはどういうものなのかを、日頃から情報として仕入れて、生活の中に取り込んでいくことが極めて大切になります。

今回の調査結果から、三大疾病（がん・心疾患・脳疾患）に発症したときにどのような不安がつのり、また、仕事にどの程度影響したかが明らかになりました。

発症後に減収となった方は6割以上にのぼり、具体的な額としては1か月あたり5万円～20万円ほどの減収となった方が多く、また、減収の期間は1年以上続いたという方が半数以上にのぼりました。

人生100年時代といわれるこれからの時代、日本社会を元気にするために三大疾病をはじめ、あらゆる疾病を予防し健康寿命をのばすことが求められます。

生活習慣を改善していくことはもちろん、健診・検診を受診して未病予防をすることがとても大切です。
「治療」から「予防」へ、医療に対する意識を少しずつシフトしてみてはいかがでしょうか。