がん検診のメリット、デメリットは？　受診の頻度はどのくらい？

がん健診とは、体のさまざまな場所に現れるがんを早期発見して、適切な治療を行うことで死亡を減らすことが目的です。
がんは40代後半からとくに罹患率が高まってくるものです。
しかしながら、例えば乳がんと子宮がんの検診受診率では、アメリカやイギリスでは70〜80%ほどですが、日本では40%程度に留まっています。

国として推奨するがん検診（対策型検診）は、胃がん検診、子宮頸がん検診、乳がん検診、肺がん検診、大腸がん検診の5種類。
がんの検診だけでは確定診断をすることはできませんので、「がんの疑いあり」（要精検）となった場合は、精密検査を受ける必要があります。

個人にとっての死亡リスクを下げるために、個人の意思で受けるのが自己負担での任意型検診です。
人間ドックもこの任意型検診に当たります。

費用としては全額自己負担ですが、企業などに所属している場合には、健康保険組合から補助金が出ることもあります。

がんは発見できる大きさに限界があります。

発見が可能になったがんから早期がんのステージまで進むのは1〜2年程度といわれています。
早期発見・早期治療のためにも、厚生労働省は1年に一回、がんの種類によっては2年に一回の受診を推奨しています。

厚生労働省は、推奨している対策型のがん検診ごとに、検診方法や受診頻度を以下のように推奨しています。

検診はまだ自覚する症状がない状態、例えば体のどこかが痛んだり、体調がどこかおかしいと感じたりするまえに行われることから、がんが進行していない状態で発見できます。
早期発見・早期治療を行うためには、まだ若い40代50代のうちから面倒がらずにリスクヘッジのアクションを行うことが大切です。

健康面でのリスクヘッジをしようとする流れは全世界的に進んでおり、ヘルシーな食事を心がけたり、飲酒量が減ったり、タバコの喫煙者数も年々減っています。
というのも、もし病気が進行してから発見すると、時間もお金も莫大なコストがかかることになることが多いからです。

また生活の質が落ちてしまうと、病気になる前ほどには人生を充分に楽しむこともできません。
がん検診ではがんになる以前の病変を発見できることもあり、こうしたものは切除で完治できるケースも多くあります。

がんが見つけにくい場所にあったり、見つけにくい形状をしているときには、発見ができないことがあります。 検査の精度は100%ではありません。

しかし検査を継続して受けつづけることで、がんを発見できる確率は高まります。

検診ではがんの疑いを見つけ、その後に精密検査になります。
この精密検査で本当にがんと判断が下されるのは、だいたい2%から10%前後といわれています（臓器ごとに数値は変わります）。

「心理的負担がいや」という方は、このようなプロセスを苦痛に感じるかもしれません。

画像診断AIの話でも度々話題になりますが、生命を脅かさないがんの発見はただの精神的苦痛のタネであるともいえます。
現在の医療では進行するがんと、進行しないで消えてしまうがんを見分けることができないため、早期治療の観点からどれも通常のがんとして同じような検査や治療がなされるケースが多いです。

対策型検診は対象集団全体の死亡率を下げる目的で行われているものですが、個人の死亡リスクを考える上では、任意型検診の方がより重要となる場合もあります。

とくに遺伝的に家系に多いがんなどが気になる方は、任意型検診で自分が気になっている臓器を定期的に検査することが健康寿命延伸につながります。